3月13日、内閣府が発表した2月の消費者態度指数(一般世帯、原数値)は、前月比プラス0.3ポイントの26.7となりました。
2カ月連続でで改善しました。
これは、前月に比べ「収入の増え方」が低下したものの、「耐久消費財の買い時判断」、「雇用環境」、「暮らし向き」の意識指標が上昇したことによるものでした。
消費者態度指数は、消費者マインドを表し、消費支出の先行指標と言えるかと思います。
消費者態度指数の水準は、今回の景気後退期に入る前、一昨年の秋で42～44程度の水準であったことからすると、消費マインドは冷え込んでいると言えますが、2カ月連続で改善したことからすると、消費マインドは上向きつつあるのかもしれません。
また、同調査によれば、2月の一般世帯の1年後の物価に関する消費者の見通しは、最も回答が多かったのは、「上昇する(2%以上～5%未満)」の23.8％であり、次に、「変わらない(0%程度)」の20.0％、「上昇する(2%未満)」の19.7％という順でした。
この結果のみに着目すると、消費者の間では、現時点でデフレを強く懸念する状況にはないとの認識にあるように思えます。
今後、本統計に関し、毎年3月に実施される「主要耐久消費財等の普及・保有状況」の調査結果などが見守られるところかと思います。
