海外メディアによれば、5月5日(現地時間)、米国バーナンキFRB議長は、近い将来、米住宅市場が底を打つ可能性があり、景気は年内に底打ちすることを期待すると述べました。
ただ、景気の回復については、実際の経済成長率が潜在成長率を下回る公算が大きいとの見通しを示しました。
潜在成長率が、その時点での経済全体の総供給力とすれば、実際の経済成長率は、その時点での総需要の伸びを示していると言えます。
従って、潜在成長率と実際の経済成長率の差は、経済の需要と供給の格差を表しており、GDPギャップと呼ばれています。
仮に、バーナンキFRB議長の見通し通り、景気底打ち後もGDPギャップがマイナスということであれば、経済の需要不足が続き、デフレ圧力が生じることになります。
FRBの金融政策を含め、今後の推移が見守られるところかと思います。
