1月16日に公表された米国の1月のミシガン大消費者信頼感指数（速報値）は、61.9と、12月の60.1から改善しました。
水準そのものは低水準であり、米国の景気後退を反映していると言えます。
しかし、僅かではあっても改善したことをどう理解すればよいのでしょうか。
多くのマクロ指標は、米国の景気後退が厳しさを増していることを示しています。
米国のクリスマス商戦が期待したほどの水準に達せず、年が明けて、消費者心理が改善するような動きがあったのでしょうか。
想像するに、一つには、オバマ次期米大統領の就任を目前にして期待の表れかも知れません。
先日(1月15日)、このブログで、米国の昨年のクリスマス商戦は価格の下落が期待したほどに需要を喚起しなかったと記しました。
しかし、1月の消費マインドが僅かであっても改善したというのであれば、価格下落は需要を僅かであっても喚起し、さらなる大幅な価格下落は回避できる可能性があると言えるかも知れません。
色々な見方があろうかと思いますが、速報値で今後確定値が出た段階で修正の可能性があり、また、１カ月だけの動きでは適切な判断は難しいという点などからすると、今後の推移が見守られるところかと思います。
