11月30日(現地時間)、公表された米国の9月のS&P/ケース・シラー住宅価格指数(20都市圏、季節調整済)は145.47、前月比マイナス0.8％となりました。
20都市圏のうち、前月比マイナスは19都市圏を占めました。
市場では、今回の動きを住宅税控除終了の反動という一時的なものと受けとめる見方がある一方で、さらなる米国住宅市場の下ブレを懸念する見方が出されています。
同日、公表された米国の11月のコンファレンス・ボード消費者信頼感指数は54.1、前月比プラス4.2ポイントとなりました。
大方の事前の市場予想を上回るプラス幅だったと言えます。
こちらは、消費に関する好ましい兆しを示したと言えます。
11月30日、米国の消費に関する指標は、正反対の動きを示したように見えます。
２つの指標を合わせてみるとすれば、当面の消費は堅調なものの、先行きには油断ができないといったところでしょうか。
今後の推移を見守りたいと思います。
