6月17日(現地時間)、公表された米国の5月の消費者物価指数(総合、Urban)は前年比プラス2.0％、前月比マイナス0.2％となりました。
エネルギー価格が前月比マイナス2.9％となったことが影響したようです。
今にはじまったことではありませんが、米国の金融政策からすると、消費者物価が上昇してもおかしくないところ、実際には、消費者物価は上昇幅が鈍化傾向にあります。
これは、過剰な生産能力が消費者物価の抑制に働いておいると推定します。
米国の設備稼働率の従来の動きからすると、短期的に設備稼働率が大きく改善する可能性は低いように思われ、結果として、当面、米国の消費者物価の上昇は抑制される可能性が高いと予想します。
今後の推移が見守られるところかと思います。
