3月17日(現地時間)、公表された米国の2月の消費者物価指数(総合)は前月比プラス0.5%となりました。
食品とエネルギーを除くコア指数は前月比プラス0.2%でした。
何れも事前の大方の市場予想を上回るプラス幅だったと言えます。
今のところ、FRBに金融政策の変更を迫るほどの内容とは受けとめられていないようです。
今回の結果をみると、食品、エネルギーに限らず、航空運賃、新車、家賃・宿泊費、医療など幅広い品目の物価が上昇しており、米国はディスインフレ傾向とはいえないように見えます。
仮に、日本のデフレが続くのであれば、日本の円の対ドル相場高は加速する可能性があるように思えます。
今後の推移を見守りたいと思います。