2月22日(現地時間)、公表された米国の2月のコンファレンス・ボード消費者信頼感指数は70.4、前月比プラス5.6ポイントとなりました。
事前の大方の市場予想を上回るプラス幅であり、その意味では好ましい結果だったと言えます。
同日公表された米国のS&P･ケースシラー住宅価格指数(主要20都市圏、12月、季節調整済)は前月比マイナス0.4％となりました。
前月比マイナスは6カ月連続でした。
また、先日(2月17日)、公表された新規失業保険週間申請件数(2月12日終了週、季節調整済)は前週比プラス2万5千件と、事前の大方の市場予想を上回るプラス幅だったと言えます。
元々、新規失業保険週間申請件数は、週によるブレの大きい指標で、市場予想より上回ったからと言って、深刻になる必要はないと思いますが、年初来、4週間移動平均の水準はトレンドからすると41～42万件程度で横ばいで推移しており、米国の雇用環境は緩やかなペースでの改善ないし改善が足踏みしているように見えます。
こうしたことからすると、今回公表された米国の2月のコンファレンス・ボード消費者信頼感指数を額面通り受けとめていいものかどうか若干躊躇を覚えますが、結果を素直に受けとめれば、先行きに対する楽観論が増し、米国の消費者のマインドは改善に向かっているのかもしれません。
今後の推移が見守られるところかと思います。
