2月17日(現地時間)、公表された米国の1月の消費者物価指数(季節調整済)、総合は前月比プラス0.4％、食品・エネルギーを除くは前月比プラス0.2％となりました。
何れも事前の大方の市場予想を上回るプラス幅だったと言えます。
食品は同プラス0.4％、エネルギーは同プラス2.1％と大きく伸びました。食品・エネルギー以外で目立ったのは、衣料品が同プラス1.0％、輸送費が同プラス0.6％などでした。
従来、雇用情勢の厳しさなどから、生産者物価の上昇は消費者物価に転嫁されにくいと言われて来ましたが、最近の雇用情勢の改善の兆しを背景に、食品・エネルギー価格の上昇が、消費者に転嫁される兆しを示しつつあるようにも見えます、
基本的には、今のところ、価格転嫁は抑制されて推移する可能性が高いと思いますが、今後の推移が見守られるところかと思います。
